薬剤抵抗性農業害虫管理のためのガイドライン案

タイトル 薬剤抵抗性農業害虫管理のためのガイドライン案
担当機関 (国研)農業・食品産業技術総合研究機構 生物機能利用研究部門
研究課題名
研究期間 2014~2018
研究担当者 中島信彦,秋月岳,浅野美和,有本誠,飯田博之,上杉龍士,太田泉,神村学,北村登史雄,後藤千枝,眞田幸代,篠田徹郎
上樂明也,末次克行,須藤正彬,瀬筒秀樹,大門高明,武田光能,土`田聡,野田隆志,野田博明,日本典秀,藤井智久,松倉啓一郎
松村正哉,三代浩二,宮本和久,山本公子,山村光司,山中武彦,横井翔,和田早苗
武澤友二(北海道中央農試),岩崎暁生(北海道中央農試),荻野瑠衣(北海道中央農試),橋本直樹(北海道中央農試)
横山朋也(茨城園研),高木素紀(茨城園研),草野尚雄(茨城園研),窪田直也(茨城園研),鹿島哲郎(茨城園研),小河原孝司
桑澤久仁厚(長野野花試),増澤高亨(長野野花試),杉山薫(長野野花試),吉沢栄治(長野野花試)
野口忠久(長野野花試),北林聡(長野野花試),金子政夫(長野野花試)
内山徹(静岡茶研セ),小澤朗人(静岡茶研セ),吉田達也(静岡茶研セ)
土井誠(静岡農林技研), 中野亮平(静岡農林技研), 石川隆輔(静岡農技研), 片山晴喜(静岡農技研), 斎藤千温(静岡農技研)
柴尾学(大阪環農水研), 城塚可奈子(大阪環農水研), 濱崎健児(大阪環農水研), 金子修治(大阪環農水研)
國本佳範(奈良農研セ), 竹中勲(奈良農研セ), 今村剛士(奈良農研セ), 神川諭(奈良農研セ)
井村岳男(奈良農研), 木矢博之(奈良農研セ), 山口貴大(奈良農研セ)
岡本崇(和歌山農試), 井口雅裕(和歌山農試), 林恭弘(和歌山農試), 岩橋良典(和歌山農), 薮野佳寿郎(和歌山農試)
古家忠(熊本農研セ), 樋口聡志(熊本農研セ), 本田裕貴(熊本農研セ)
岡崎真一郎(大分農林水産研), 姫野和洋(大分農林水産研), 井上美樹(大分農林水産研), 野村雄太(大分農林水産研)
山崎真居(大分農林水産研), 山村駿太郎(大分農林水産研), 竹内実(大分農林水産研)
松浦明(宮崎総農試), 日高春美(宮崎総農試), 寺本敏(宮崎総農試), 竹原剛史(宮崎総農試), 下大園佳由(宮崎総農試)
園田昌司(元岡山大/宇都宮大)
黒川竜紀(京都大),森泰生(京都大),森誠之(京都大),刑部正博(京都大)
松田一彦(近畿大),伊原誠(近畿大)
坂田和之(日本農薬(株)),西松哲義(日本農薬(株)),犬飼佳代(日本農薬(株)),藤岡伸祐(日本農薬(株))
山本敦司(日本曹達(株)),平田晃一(日本曹達(株)),清田隆太郎(日本曹達(株)),金澤潤(日本曹達(株)),岩佐孝男(日本曹達(株))
発行年度 2018
要約 薬剤抵抗性遺伝子診断法、サンプリング手法、簡易生物検定法、抵抗性発達リスク判定の基準、代替防除法の提案をまとめたガイドライン案である。本ガイドライン案に基づき、地域ごとの作目や栽培様式に応じた薬剤抵抗性対策の組み立てが可能になる。
キーワード 薬剤抵抗性、遺伝子診断法、生物検定法、リスクレベル、代替防除法
背景・ねらい 近年、重要農業害虫に使用される基幹薬剤に対して、薬剤抵抗性を発達させた個体群が出現し、防除が困難となっている。薬剤抵抗性害虫への対策としては、抵抗性個体群の早期発見と適正な薬剤使用が特に重要である。そこで、コナガ、ワタアブラムシ等の重要抵抗性害虫6種について、迅速かつ正確な抵抗性害虫の検出が可能な遺伝子診断法を開発し、抵抗性の発達程度に応じた薬剤使用基準を提示する。その活用法をガイドライン案として公表することにより、都道府県やJA等の農業技術指導者が、地域ごとの作目や栽培様式に応じた薬剤抵抗性対策を講じることを可能にする。
成果の内容・特徴
  1. 抵抗性管理を行うために必要な知識、害虫-薬剤種別のガイドライン案、遺伝子診断供試虫の採取法、遺伝子診断法、生物検定法の解説で構成される(表1)。
  2. 対象とする害虫-薬剤種はコナガ-ジアミド剤、チャノコカクモンハマキ-DAH系IGR剤、ワタアブラムシ-ネオニコチノイド剤、ネギアザミウマ-ピレスロイド剤、ナミハダニ-キチン合成阻害剤、トビイロウンカ-ネオニコチノイド剤である。
  3. 各害虫種について、対象薬剤への抵抗性獲得の原因となる遺伝子変異を同定しており、これを検出する遺伝子マーカーを用いることにより、抵抗性遺伝子の診断が可能である(図1:ワタアブラムシの例)。
  4. 各害虫種について開発された簡便な生物検定法は、検定者間の検定結果のばらつきが小さく、異なる地域における薬剤感受性結果の直接比較が可能である。
  5. サンプリング理論により導き出された基準に従いサンプリングされた個体を遺伝子診断し、薬剤抵抗性系統(遺伝子)の頻度をモニタリングする。抵抗性の発達状況は3段階のリスクレベルで評価し、レベルに応じて同系剤使用継続の可否、代替防除法への移行等を判断する(図2)。
成果の活用面・留意点
  1. 普及対象:公設試、病害虫防除所、普及センター、JA等の農業技術指導者
  2. 普及予定地域・普及予定面積・普及台数等:全国の野菜、水稲、茶栽培地域
  3. その他
1)ガイドライン案は農研機構のホームページで公開されている。
2)2018年2月に抵抗性遺伝子診断法のワークショップを開催し、手法の普及を図っている
3)全国統一的な抵抗性対策の具体例を示すものではなく、農業技術指導者が栽培地域、作付体系、周辺植生等、地域の実情に合わせた抵抗性対策の組み立てを補助するものであるため、ガイドライン「案」としている。
URL http://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3010029678
カテゴリ 害虫 水稲 生物検定法 抵抗性 抵抗性遺伝子 ねぎ 病害虫防除 防除 モニタリング 薬剤 わた

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