中山間傾斜地帯における葉菜類主幹の経営モデルによる機械の導入

タイトル 中山間傾斜地帯における葉菜類主幹の経営モデルによる機械の導入
担当機関 愛媛県農試
研究課題名
研究期間 1997~2001
研究担当者 河内博文
才木康義
大西力
大野高資
発行年度 2001
要約 線形計画法を用いて策定したレタス・キャベツ周年栽培体系モデルにおいて、乗用型野菜移植機・ブームスプレーヤ等を導入するには、畑地面積が労働力に応じて170~260a以上必要であるが、中小規模経営でも、移植機レンタル料が経営規模に応じ300~1,800円/a以下であれば導入が可能である。
キーワード 葉菜類、線形計画法、経営モデル、機械化、周年栽培体系、経営規模
背景・ねらい 中山間傾斜地帯の比較的規模の大きい経営を対象に、レタス・キャベツの省力周年栽培技術体系について、収益が最大となる作型を組み合わせた経営モデルを線形計画法を用いて策定し、収益性および機械化に必要な面積を明らかにする。また、小規模農家も対象としたアンケート調査で希望が多かった機械のレンタル方式において、負担額の上限を明らかにする。
なお、策定モデルは、慣行モデル(慣行機械体系)および機械化モデル(乗用型野菜移植機、ブームスプレーヤ、クローラ型運搬車を導入)とし、経営規模(保有労働力・畑地面積)2人・200aを農家A、4人・300aを農家Bとする。
成果の内容・特徴
  1. 策定機械化モデルは、農家Aの場合、レタス作付延べ90a、キャベツ374a、年間所得1175万円、労働時間4,578hr、農家Bの場合、レタス258a、キャベツ576a、所得2233万円、労働時間8,865hrで、機械化によって所得がAで59万円(5%)、Bで62万円(3%)増加する(表2)。
  2. 機械化によって所得を増加させるためには、労働力が2人の場合170a以上、4人の場合260a以上の畑地面積が必要である(図1)。
  3. 中小規模農家がレンタルによって移植機を導入する際、所得を増加させるためには、経営規模1.14人(農業専従者1+兼業従事者0.14)、50aの場合、機械負担額が1作1aあたり500円以下、2人(専業)、50aの場合300円以下、1.14人、100aの場合1,800円以下、2人、100aの場合600円以下である必要がある(表3)。
成果の活用面・留意点
  1. 中山間傾斜地帯における葉菜類の省力周年栽培体系導入のための参考資料として利用できる。
  2. モデル策定に利用した作業時間・収益等のデータは大洲喜多地域の標高150mの緩傾斜畑の通常年における値を想定しているため、地域や年によって結果の変動が予想される。
  3. 分析に際しては、営農技術体系評価・計画システムFAPS2000(南石、2000年)を利用した。
URL http://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3010009434
カテゴリ 機械化 キャベツ 経営管理 経営モデル 傾斜地 栽培技術 栽培体系 中山間地域 レタス

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