緩効性肥料や側条施肥を利用した水稲の可変施肥管理システム

タイトル 緩効性肥料や側条施肥を利用した水稲の可変施肥管理システム
担当機関 新潟農総研
研究課題名
研究期間 1998~2002
研究担当者 土田 徹
樋口泰浩
本間利光
守屋 透
高橋能彦
発行年度 2002
要約 地力ムラが問題となる大区画圃場に対し、迅速土壌分析で作成した地力マップを空撮による生育量マップで補正して精密な施肥量マップを作成し、それに基づいた可変施肥を実施するシステムである。これにより収量の安定や品質の向上が期待できる。
キーワード 地力ムラ、可変施肥、緩効性肥料、環境負荷軽減、空撮
背景・ねらい 国内外で精密農法が提唱され、従来よりきめ細かい肥培管理による農産物の安定生産と農業資材の低投入が求められている。新潟県でも基盤整備や農地集積の進行に伴い、大区画水田内での地力ムラや借地水田等の圃場間の地力ムラによる生育や品質のバラツキの改善と資材の適正投入が求められている。この改善のため、隔測技術等を利用した効率的な施肥量マップの作成とそれに対応した環境保全的な施肥による管理システムを確立する。
成果の内容・特徴 1.
土壌サンプラーと近赤外分光光度計を利用した土壌全窒素簡易分析で基盤整備1年目は平均的施肥量を算出し、無人ヘリ空撮による生育差補正で2年目以降の施肥量マップ作成、更に可変施肥管理技術を組み合わせることで移植から収穫まで地力ムラ改善による一連の生育管理技術をシステム化できる(図1)。
2.
側条施肥は移植時の落水による硝酸態窒素および塩基類の圃場外排出を低減する効果が大きい(図2)。
3.
基盤整備に伴う地力のムラに対して、低地力条件では地力代替として緩効性肥料LP100の施用で増収効果がある。また、高地力条件では速効性肥料の少量側条施肥で品質が向上する(表1)。
4.
図1の可変施肥管理システムを大区画圃場に適用すると施肥量が低減し、増収および整粒歩合が向上することで収益が増加する(表2)。
成果の活用面・留意点 1.
可変側条施肥田植機、無人ヘリ空撮装置は生研機構のモデル機(平13生研機構事業報告)である。
2.
土壌サンプラーは北陸研究センター(北陸農業の新技術13号)が開発した。
3.
土壌簡易分析は近赤外分光光度計(風乾土、ニレコ6250波長1100-2500nm)による。
4.
環境保全や空撮という技術特性から本システムはJA単位等での実施を前提とする。
URL http://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3010007328
カテゴリ 管理技術 管理システム 水田 水稲 施肥 肥培管理

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