脱穀所要動力の低減を可能とする送塵弁開度制御機構

タイトル 脱穀所要動力の低減を可能とする送塵弁開度制御機構
担当機関 (独)農業・食品産業技術総合研究機構 生物系特定産業技術研究支援センター
研究課題名
研究期間 2002~2006
研究担当者 栗原英治
日高靖之
杉山隆夫
野田崇啓
臼井善彦
三菱農機(株) 
発行年度 2006
要約  自脱コンバインの収穫作業時において、脱穀処理物が急増し、送塵弁にある一定以上の力が作用した場合、脱穀こぎ室より一時的に処理物を逃がすことによって詰まりの発生を抑制し、脱穀所要動力を低減させることのできる、弾性部材を用いた送塵弁の開度制御機構。
キーワード コンバイン、送塵弁制御、省エネルギ、脱穀
背景・ねらい  日本の水稲や小麦の収穫に広く利用されているコンバインは、年々高馬力化されているため、収穫作業の省力化や高能率化が図られている。しかしながら、依然として収穫作業に要するコストの低減が進んでいないのが現状である。そこで、低コスト化のためには、コンバインの主要部分である脱穀部の省エネルギ化を図る必要があり、コンバイン所要動力の30~40%程度に相当する脱穀所要動力を低減させることができる、送塵弁開度制御機構を開発する。
成果の内容・特徴
  1. 自脱コンバインの脱穀部の送塵弁開度制御機構に弾性部材(バネ)を用いることを特徴とする(図1)。送塵弁は、初期開度調節レバーによって任意の位置に設定され、ある一定以上の力が作用した場合のみ、開く方向に瞬時に動くため、急増した処理物を一時的に脱穀こぎ室から逃がすことができる。そのため、詰まりの発生を抑制し、脱穀所要動力の低減に寄与できる(図2)。なお、排稈口損失等の発生抑制のため、送塵弁の最大開度は規制されている。
  2. 送塵弁開度制御機構を用いることにより、自脱コンバイン収穫作業時の脱穀所要動力を日平均7%程度低減させることができる。さらに、送塵弁開度制御機構を用いた際の排稈口損失は、制御なしの場合と比較しても増加しない(図3)。
成果の活用面・留意点
  1. 今後、市販の自脱コンバインの脱穀部に採用し、実用化する予定である。
  2. 自脱コンバインの収穫作業時における省エネルギ化が図られるため、低コスト生産に寄与できる。
  3. 通常の収穫作業時間帯で作業を行うことが望ましいが、脱穀負荷の大きい朝露等の影響を受けた湿材にも利用できるため、稼働時間の拡大に寄与できる。
URL http://agriknowledge.affrc.go.jp/RN/3010001742
カテゴリ コスト 小麦 省エネ・低コスト化 省力化 水稲 低コスト

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